(1)　湧水がある場合は、釜場を設け、適切に排水した上で基礎を設けるものとする。

(2)　管を切断する場合は、正確に寸法を割り出し、資材に損傷を与えないよう丁寧に扱うものとする。

(3)　埋戻しは、良質土を均等に敷き均し、1層の埋戻しの高さが30センチメートルを超えない範囲で管渠に直接衝撃を与えないように注意し、各層ごとにタンパ又は木だこ等により十分に締固めを行うものとする。

(1)　直管は、極力切管等の短管を使用せずに割り付けるものとする。ただし、やむを得ず切管を使用する場合は、原則として切管長は1メートル以上とし、差口の管端を面取りするとともに標線を記入し適切に接続するものとし、管に損傷を与えないよう丁寧に扱うものとする。

(2)　管渠の据付けに当たっては、受口及び差口を清掃するとともにゴム輪が適切に溝に収まっていることを確認した上で滑材を均一に塗り、標線まで確実に挿入するものとする。

(3)　防護用砂の埋戻しは、管の移動及び部分沈下を防ぐため、管径の約3分の2まで少量ずつ入れ、木だこ又は突棒等で入念に突き固めて管を固定するものとする。

(1)　マンホールに接続する管の端面は、内壁と一致させるものとする。

(2)　鉄蓋の蝶番及び足掛金物は、本管流出側(下流側)に取り付けるものとする。

(3)　鉄蓋受枠の据付けに当たっては、舗装面の高さ及び傾斜に合わせ凹凸が生じないよう調整コマにより調節後、無収縮高流動性及び超早強性を有する調整部材を使用して固定するものとする。

(1)　マンホール用可とう性継手は、国土交通省、地方共同法人日本下水道事業団、公益財団法人日本下水道新技術機構等の公的機関により、耐震性及び水密性に対する技術的な審査証明がなされ、かつ、公営企業管理者(以下「管理者」という。)が使用を認めた製品に限るものとする。

(2)　施工後、接続部に、たわみが生じないよう設置するものとする。

(1)　接着により取付管と本管を接続するときは、樹脂系特殊接合材の均一な塗布、番線による締め付け等、完全に止水をするものとする。

(2)　公共汚水ますの据付けは、方向及び高さを合わせ、必ず垂直に据え付けるものとする。

(3)　ますの管口に汚水が溜まることのないように施工するものとする。

(1)　工事写真の撮影を必要とする工種、種別、撮影項目、撮影箇所等は、別表第1に定めるとおりとする。

(2)　撮影に当たっては、寸法がはっきり確認できるよう、カメラアングルが被写体に対し正面となるよう注意するとともに、必要に応じフラッシュを使用するものとする。

(3)　完成後において明視できなくなる部分については、施工の進捗に合わせて撮影し忘れのないよう注意するものとする。

(4)　推進工法については、管路施設の損傷等が生じていないか確認するため、下水道維持管理指針(公益社団法人日本下水道協会発行)の最新の基準に基づき、テレビカメラ等により調査を行うものとする。ただし、管理者が工法等によりテレビカメラ調査を必要でないと判断したときは、この限りでない。

(1)　出来形管理基準は、別表第2に定めるとおりとする。

(2)　出来形図は、基準等規程第4条第1項第1号の設計協議書に添付した図面と同じ内容に、設計値を黒文字で記載し実測値を赤文字で記載したもので対比して記録するものとし、作成方法は、別表第3に定めるところによるものとする。

(3)　出来形成果表は、管渠出来形成果表(別記様式第1号)、土工出来形成果表(別記様式第2号)、マンホール出来形成果表(別記様式第3号)及び公共汚水ます及び取付管出来形成果表(別記様式第4号)により作成するものとする。